ブックタイトルHoards Dairyman 2019_01

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Hoards Dairyman 2019_01

ても、脂肪酸の消化率への影響はほとんどなかった。実際、オレイン酸(C18:1)を給与すると飽和脂肪酸の消化率が改善することが証明されている。ルーメン保護オレイン酸をいくらか給与して、すでに小腸に届いた大量のステアリン酸の消化を高めるとよいかもしれない。この点については数多くの研究がなされており、消化率を高めることによって脂肪のエネルギー価が高まるかどうかを調べている。大学、企業、農場でも研究が進められており、個々の脂肪酸の消化率と、さまざまな脂肪を添加した場合の乳牛への影響が次第に明らかになっている。あらゆる脂肪酸が乳量、乳脂肪などの点で同じように反応するわけではない。酪農家も、さまざまな脂肪を添加してみて、乳脂肪やボディコンディションあるいは乳量に差が生じるのを目の当たりにしていることだろう。しかし依然として、ほとんどの栄養モデリングソフトウェアは、脂肪の添加量や脂肪酸の種類にかかわらず脂肪消化率が一定であることを前提としている。結合状態の異なる脂肪を含む飼料を給与したときの乳牛の反応をうまくモデル化するには、脂肪酸ごとに消化率が異なることを念頭に置く必要がある。消化率が異なれば乳牛の利用できるエネルギーの量も異なるということである。貿易戦争に揺れる飼料市場国際貿易協定が定まらなければ、飼料価格も不安定なままだろう。付けの出だしがよかったため長くは続かず、作物の状態も引き続き良好だった。大豆の輸出急増と暴落ジョンカッペルマンシリアル・バイプロダクツ・カンパニー(ウィスコンシン州ポートワシントン)のトレーダー米国の農業分野においては、長く輸出が輸入を大きく上回る状況が続いている。農作物、乳製品、肉などの輸出は経済において極めて重要で、毎年米国で生産される農産物の20%以上が輸出されている。それにより、2017年の農業分野における貿易黒字は203億ドルに上った。2018年には225億ドルに達するという予測もあった。現在、関税の問題をマイナス要因の筆頭として、2018年度の農場純収入は12年ぶりの低レベルに至り、2013年度に記録した1,230億ドルのピークから600億ドルにまで減少するものと見られている。農業分野の輸出が減少すれば、農産物価格と農場収入はさらに下がり、米国民の血税120億ドルを投入して農業支援策としたところで到底賄いきれるものではないだろう。報復関税の応酬が長期化して農産物輸出が抑えられるほど、米国農業への痛手も続き、回復が困難になる。米国産農産物の輸出が減れば他国産に市場を奪われてしまう。2018年の米国産トウモロコシの予測収穫量は3億8,652万トン、大豆は1億1,704万トンで、前年を下回るとはいえ依然多い。しかし、米国農務省の推定値によれば、トウモロコシの現在の貯蔵量は2018 ? 19年度の年間使用量の14%で、1995 ? 96年度以来最低である。次回の収穫期の収穫量予測も比較的厳しめでありながら、価格が上がらないのはなぜか。農務省による世界の収量推計がなければ、12月のトウモロコシ価格が現在と同じレベルで低迷していたとしても不思議はない。12月のトウモロコシ価格はやがて季節的要因に基づく高値に近づいた。しかし、5月初旬の価格を動かしていたのは2011年以来の長期にわたってポジションを確保して肥大化した資金である。つまりバイヤーは、トウモロコシの価格は上がると見込んで買っていたということである。このような活発な動きも、作2018年5月の大豆の輸出量は前月の倍近くに急増し、前年度比も26%増に達した。中国が、報復関税措置に先立って大豆の輸出量を大量に増やしたためである。それが大きな要因となって、米国の第2四半期の経済成長率は4.1%に達した。その後中国は、3%だった関税を25%に上乗せしたが、さらに上積みされる恐れもある。7月には大豆の輸出量が一気に落ち込み、第3四半期の米国の予測経済成長率は2.6%に低下した。米国とEU間の貿易が停滞しており、世界の大豆市場では需要と供給がほぼ均衡を保っているため、この傾向は変わらないだろう。米国は中国以外に輸出先を求め関税による影響を緩和することになるものの、それらの輸出先も中国を貿易相手国としている。米国が蚊帳の外に追いやられると穀物の国際貿易ネットワークは空洞化し、米国抜きで需給バ世界の油糧種子の最終貯蔵量と消費量の比率作付年度最新値:19.759%(2018年6月12日)出典:ハイライトレポートホーズデーリィマン第384号(2019)35%世界のトウモロコシの最終貯蔵量と消費量の比率11